私達について

自立を育み、
未来へ

質の高い教育で、
インドネシアと日本をつなぐ架け橋を築く。
若者たちは自分の可能性を信じ、未来を切り拓けるように、
知識とスキルを磨き、夢に向かって挑戦する力を育てる。

私たちは教育を通じて、知識・能力・人格を兼ね備えたインドネシア人材を育成し、インドネシア社会および国際社会に貢献できる人材を継続的に送り出していきたいと考えております。 今回、OPAとの協力により、日本とインドネシアの架け橋となる人材を一人でも多く日本へ送り出すことで、両国の豊かな未来と強い絆が築かれることを心より願っております。

PT.Triputra Edukasi Nusantara
CEO

Yohanes Tan

我々は、日本人とインドネシア人が対等なパートナーとして協力し合い、共に成長できる社会を目指しています。政府間だけの交流ではなく、個々のレベルでの交流が非常に重要だと考えており、単に日本語資格を取得させるためや、日本語スキルを向上させるためだけではありません。私たちの目標は、文化や価値観を共有し、相互理解を深め、日本とインドネシアの架け橋となる「パートナー人材」の育成です。彼らが職場や社会で対等に活躍し、真のパートナーとして協力し合えるよう活動しております。

一般社団法人海外人材育成教育協会　代表
インドネシア財団法人 OVERSEAS PARTNER ACADEMY　理事

大坪　央治

　https://triputra-group.com/

TENグループは、ビジョンとミッションに基づき、政府プログラムの一体的な一部として、インドネシアの労働力を高い倫理観と競争力を備えた戦略的パートナーへと変革することにコミットしています。
そして、経済成長および雇用創出に対して具体的な貢献ができる人材の育成を目指しています。

私たちは、変革的な学習と、日本文化に適応できるプロフェッショナルな人格形成を通じて、トリプトラの中核的価値である「Integrity & Ethics（誠実さと倫理）」「Excellence（卓越性）」「Compassion（思いやり）」「Humility（謙虚さ）」に基づき、各個人に対して単なるスキルだけでなく、グローバルな環境で最大限に力を発揮するための思考力・精神力・文化適応力を育成しています。

さらに、OPA Japanのパートナーと連携し、大学・ポリテクニック・アカデミー・職業教育機関などの高等教育機関から、LPK（職業訓練機関）に至るまでの統合的な教育エコシステムの支援のもと、すべてのステークホルダーに対して一貫した高品質なサービスの提供を実現しています。

これらの取り組みを通じて、インドネシアの人材がより豊かで尊厳ある生活を実現し、家族や社会に対して持続的かつ前向きな影響を与えていくことを期待しています。

Yohanes Tan

私たちの活動は、SDGsの目標に沿った取り組みです。
この活動を通じて、個人の成長だけでなく、国家や環境に対してもポジティブな影響を与えることを目指しています。
教育を通じて多様なスキルを提供し、持続可能な未来の構築に貢献することで、調和のとれた社会の実現を追求しています。
すべての人々が平等にチャンスを享受し、共に繁栄できる社会を目指しています。

貧困をなくそう
No Poverty

インドネシア人の経済的安定と生活の質の向上のため、彼らへの教育を通じて就職に必要なスキルを提供し、彼らが日本で適切な仕事に就けるよう支援しています。

日本で暮らすインドネシア人が適切に医療へアクセスできるようサポートしています。保険の加入状況の確認や、理解できる言語で定期的に健康状態のチェックや必要に応じて病院への同行や、検診予約の支援も行っております。

より質の高い教育となるよう、日本語だけでなく、日本の文化やマナー、法律、日本での生活に必要な基本知識についても指導しています。講師陣は各分野の専門家で構成されており、国家資格を持つ日本語講師、現地の国立大学の教育学科を卒業したインドネシア人講師、さらにインドネシアにも精通した行政書士も在籍しております。

インドネシア人が優良で安心な日本企業とのマッチングができるよう支援しております。彼らが安心で生き生きと仕事ができることが、仕事へのやりがいにもつながり、彼ら自身のみならず日本・インドネシア両国の経済成長にも寄与するものと考えております。

人や国の不平等をなくそう
Reduced Inequalities

日本での就労を希望するインドネシア人の希望を一つでも多くかなえるため「蛍光塾」を設立し、経済的状況に関係なく日本での就労のチャンスを平等に与えられるように無償での教育を実施しております。

インドネシア人労働者、受入の日本企業に対して、透明性のあるプロセスを確保し、労働者と企業を守ります。必要に応じて関係当局と連携し、政府にも協力し、平等で公正な機会を提供できるよう努めています。

日本とインドネシア両国の行政、各関係機関、インドネシア人労働者と日本企業、地域の住民など公的、官民、市民社会のパートナーシップを推進するため交流の機会を創出する。

Clik here